キオクシア シェア。 東芝メモリ、「キオクシア」(Kioxia)に社名変更へ

キオクシアの2019年度決算はメモリバブル崩壊で約1700億円の損失を計上

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半導体産業に安定なんてものはありません。 業界1位のサムスンだって今回の日韓のあれこれで陥落するかもしれないのに。 半導体ってのは典型的なレッドオーシャン産業で、 毎年莫大な投資をして設備の更新と研究開発をしないと駄目って産業で、しかもだからといっても必ずしも1位が最大の投資を続けても1位が安泰ではないって産業なんだよ。 だから下剋上は割とあっさり起きる。 例えば今回日本が絞っているのは将来のサムスンの主力半導体に対してなんだよね。 この分野は台湾と競っている。 *将来分野なので現行では取り扱いが少ないので被害は少ないが将来利益の方が怖いよね。 なんせそのための投資計画は動いているわけだから莫大な投資をしたあとに結局台湾に負けたってなると。 それが半導体産業。 10年20年安泰を狙うならそもそも狙う産業はブルーオーシャンだよ。 優位性がある企業って言ってもいいね。 例えばコカ・コーラとか。 ブランド企業が強いよ。 なんせどのスーパーやコンビニでも棚がある。 そして恐ろしいことにペプシやPBよりも割高なのに売れるんだよ。 コーラといえばコカ・コーラだから他のコーラより選ばれやすい。 というか食品産業は強いね。 日本ハムは確かに日本の鶏肉の5割を取り扱っている。 日本人が鶏肉を食べる以上は日本ハムは安泰。 米問屋大手の神明もそうだし、水産のマルハニチロとかもそう。 この手の企業は余程の不祥事をやらかさない限りは四半世紀で消えるなんてありえない。 もし安定を優先したいなら圧倒的強みをもっていてなおかつその強みの維持にコストがかからない企業を選ぶべき。 コカ・コーラは商品開発は必要だけど製造設備の更新は何十年の一度、半導体みたいに毎年莫大にはいらない。 日ハムもマルハニチロもそう。 鶏肉の精肉工場も缶詰の製造工場もメンテナンスは必要でも投資は抑えられる。 *ちなみに食品で超優良・ホワイト企業の代表みたいに言われているのは従業員勤続年数が長い亀田製菓。 柿の種の会社。 北陸で食品加工で平均年収500半ばってのも悪くないね。 *高くはないけどね。 おせんべいが主力商品の会社なのでやはり生産設備には投資はさほどいらない。 ちなみに、これバフェットの投資すべき企業にも合致する。 儲かりやすいというか長期的に成果を出しやすい企業ってのはある程度共通している。 長期的に成果を出しやすいってのは=潰れないってことだよ。 ほか、食品産業以外を例をあげると、 コンドームの会社相模ゴム工業。 セックスをしないわけはないからね。 また日本のコンドームは世界で人気だよ。 P&G。 髭剃りとかだよね。 やはり身だしなみをしないわけがない。 ニトリ。 安価な生活家具の需要の高さは分かるよね。 神戸物産。 業務用スーパー。 安価な食品もそう。 *ちなみにこここの10年で株価は30倍以上である。 すごいのは自社で製造工場を持ち安価な食品を供給している。 *しかもその品目も需要が高いのを厳選している。 で、東芝メモリを比較すると、業界内で圧倒的な強みがあるわけでも現在の維持のために投資が少なくて済むわけでもない。 長期安定を見る上ではNGなんだよ。 だから東芝本体も黒字企業のメモリを売りに出した。 今は良くても5年後10年後はわからない。 なら高い値がつくうちに売ってしまえ。 それが東芝本体からの東芝メモリの評価。 安定を望むならちょっと間違えたね。 *安定性って言ったら悪いけど地方の土産物屋にも劣る。 白い恋人や東京ばな奈、おたべ(八ツ橋)、551の肉まん、ご当地アイテムは定番って刷り込みでそれだけで売れる。 *勿論そういった定番にまで落ち着いた企業の品質管理はそれなりだけどね。 551とか凄い。 お土産でもって言ってそりゃ大受けはしないけど、誰もが知っているものってのは安定感がある。 だから売れる。 虎屋が割高なのに売れるのもそう。 誰かに贈り物をする際に誰もが知っている高級品を送るのは手っ取り早い。 隠れた名品、実は1番手より美味しい2番手や3番手もあるかもしれないが、それは評価されない。 なんせ受け取る人間が甘味に詳しいとは限らないし、そもそもその人が口にするかどうかもわからない。 家に持って帰って食べるのは奥さんや子どもたちかもしれない。 どんな相手にもそれなりの物を贈ろうと思ったら誰もが知っている定番の高級品になるのが無難というか安全になる。 *羊羹を送るのに虎屋なら、この人はそれなりこちらを意識していると思えるが、それが違うと、なんだそこらの和菓子屋で買ってきたのかと思われる可能性がある。 これも優位性で。 50年後のこれらの企業が生き残る可能性は東芝メモリより遥かに高い。 それこそ東芝メモリから見たら吹けば飛ぶ規模の会社でもね。

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キオクシア、5四半期ぶり最終黒字 在宅需要が追い風 :日本経済新聞

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キオクシアホールディングス株式会社 KIOXIA Holdings Corporation 株式会社 市場情報 非上場 本社所在地 〒105-8001 三丁目1番21号 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 設立 2019年(平成31年)3月1日 (東芝メモリホールディングス株式会社) 事業内容 グループの経営戦略策定及び経営管理 代表者 代表取締役社長 資本金 100億円 従業員数 約80人 主要株主 BCPE Pangea Cayman, L. 純粋 キオクシアホールディングス株式会社(KIOXIA Holdings Corporation、旧・東芝メモリホールディングス株式会社)の完全子会社である。 (発表)では、2017年の市場シェア世界第8位であった。 2017年にの半導体メモリ事業を分社化して設立され 、2018年にグループから離脱して適用会社となった。 2019年10月1日付で、社名を「 東芝メモリ株式会社」(とうしばメモリ、Toshiba Memory Corporation)より変更した。 ブランドキャッチコピーは「 「記憶」で世界をおもしろくする」。 設立の経緯 [ ] NAND型フラッシュメモリは、工学博士であるが東芝に勤務していたに発明したものである。 近年、東芝の半導体メモリ事業の主力製品は、このNAND型フラッシュメモリとその応用製品(など)であった。 半導体メモリ事業は直近の2015年(平成27年)度に、8,456億円の売上で1,100億円の営業利益を稼ぎ出し 、東芝の主力事業のひとつとなっていた。 また、の大容量化、におけるの普及などを背景に、将来性も申し分ない事業であったため、東芝は2016年(平成28年)3月の段階で、半導体メモリ事業を原子力事業と並ぶ「経営の柱」に位置付けていた。 ところが同年12月、東芝グループの原子力企業が買収した原子力サービス会社の資産価値が想定を大きく下回ったため、親会社の東芝は、巨額の損失額を会計計上せざるを得ない状況となった。 その結果、何の資本対策もとらない場合、東芝は2016年度期末決算で大幅な債務超過に陥り、東京証券取引所第二部に降格する見通しまで示された。 一般に、債権者に迷惑をかけることなく債務超過を解消する方法としては、増資(新株の発行)や優良資産・事業の売却がある。 しかし東芝の場合は、2015年に発覚した粉飾決算の影響で、とから「特設注意市場銘柄」に指定されたままであったため、新株発行で増資による債務超過解消の途は既に閉ざされていた。 更に黒字の優良子会社「」を2016年にに売却したばかりの東芝には、債務超過の解消に必要な数千億円から数兆円規模の売却益が期待できる事業は、この半導体メモリ事業以外には何も残されていなかった。 どうにもならなくなった東芝は、残された唯一の選択肢である「本体の半導体メモリ事業を分社化した上で売却し、その売却益により債務超過を解消する」途を選択するしか無くなった。 わずか1年前に自らが「経営の柱」と位置付けた事業を手放さざるを得なくなったのである。 東芝メモリは、東芝における上述の債務超過解消目的のために、2017年(平成29年)2月10日に設立した会社である。 2017年4月1日、東芝本体の半導体メモリ事業は、吸収分割により東芝メモリが承継した。 新会社の発足に伴う行事は特になかった。 今後、東芝は3月29日締切りの入札に応じた企業の内から売却先を選定し、東芝メモリの株式を売却する予定である。 4月1日の時点で、東芝メモリの株式入札には、の、、、、の、のが参加し、日本の企業が参加しなかった。 8月31日、東芝は「、、からなるコンソーシアム」、「ウェスタン・デジタル社を含む企業連合」、「鴻海精密工業を含む企業連合」の3陣営と売却交渉を継続していることを発表した。 9月7日、鴻海が東芝に対して行った買収提案において、アメリカのアップル、、日本の、の参加が明らかになった。 9月28日、東芝は、ベインキャピタルを軸とする企業コンソーシアムが設立する買収目的会社 株式会社Pangea(パンゲア)と、東芝メモリの全株式を2兆円で譲渡する契約を締結した。 なおPangeaは、東芝から3,505億円の再出資を受けるとともに、ベインキャピタル、、SKハイニックス、Apple(アップル)、キングストンテクノロジー、、からも直接・間接に資金調達を行う。 2018年(平成30年)6月1日、東芝からPangeaに東芝メモリの全株式が譲渡された。 東芝の再出資によりPangeaの議決権比率は、BCPE Pangea Cayman, L. が49. なお東芝の議決権のうち33. 8月1日、Pangeaが(初代)東芝メモリを吸収合併し、商号を(2代目)「東芝メモリ」に変更した。 これをもって一連の買収手続きが完了した。 2019年(この時点では平成31年)3月1日、単独により東芝メモリホールディングス(現・キオクシアホールディングス)を設立、その傘下に異動した。 関係会社 [ ]• キオクシアシステムズ株式会社• キオクシア岩手株式会社• キオクシアアドバンスドパッケージ株式会社• Kioxia America, Inc. Kioxia Europe GMBH• Kioxia Asia, Ltd. Toshiba Electronics China Co. , Ltd. Kioxia Singapore Pte. Ltd. Kioxia Semiconductor Taiwan Corporation• Kioxia Taiwan Corporation• 主な製品 [ ] 旧:東芝ブランドの(64GB) フラッシュメモリ [ ] 東芝は、を中心にの開発を進め、1980年にを、1986年にを発明した。 DRAMでのを始めとする、外国企業への技術流出の反省から、開発では、と共同でのの「四日市工場」で生産し、日本での製造を徹底して、秘密主義と集中投資の方針を貫き 、2006年から2008年までの2年間、世界シェア2位の確保していた。 など、フラッシュメモリ型オーディオプレーヤーやなどにフラッシュメモリを提供していた。 他社へのフラッシュメモリ供給に限らず、自社ブランドのやSDメモリーカードも展開している。 四日市工場 [ ] 四日市工場は傘下のと共同で投資を行ったメモリ事業の一大拠点であり、東芝とサンディスクのNAND型フラッシュメモリの全量を三重県ので生産している。 所在地(三重県四日市市山之一色町800番地 )は、四日市市中心部()から車で30分程度、のから車で5分の場所である。 2016年12月時点で、敷地面積は約61. 0、従業員数は6,200人であり (物流関係を含めると1万人以上 )、世界でも有数規模の半導体メモリ製造工場である。 四日市工場は1992年(平成4年)1月に発足し、翌年から本格稼働を始めた。 当初の生産品目はであったが、1999年(平成11年)にNAND型フラッシュメモリの生産を開始する一方、2001年(平成13年)に汎用DRAMの生産を終了した。 以降2017年(平成29年)に至るまで、主力製品は一貫してNAND型フラッシュメモリである。 1993年(平成5年)に「第1製造棟」が本格稼働してDRAMの生産を始めて以来、工場は拡張を繰り返してきた。 1996年(平成8年)には「第2製造棟」の稼働が開始した。 崩壊後、四日市工場は停滞期を経験したが、主力製品がNAND型フラッシュメモリに移行した後は、需要の急拡大に合わせて、工場の拡張が急速に進められた。 2005年(平成17年)には「第3製造棟」が稼動開始、2007年(平成19年)には「第4製造棟」が稼働開始、2011年(平成23年)には「第5製造棟(第1期)」が稼働開始、そして2014年(平成26年)には「第5製造棟(第2期)」が稼働開始した。 2016年(平成28年)には、「第2製造棟」を取り壊して建設していた「新・第2製造棟」が竣工し、量産を開始 、2018年(平成30年)には「第6製造棟」および「メモリ開発センター」が稼働を開始した。 新規拠点の整備へ [ ] 2017年(平成29年)9月6日、東芝は四日市工場に続く新たな拠点をのに定めると発表 し、翌年7月に新製造棟建設が起工された。 北上市にはを製造する東芝の半導体生産子会社()があり、その近くに建設する。 北上市へのNAND型フラッシュメモリ製造工場の建設は、2008年(平成20年)に四日市工場への第5製造棟建設とともにいったん表明していた が、リーマンショック後の景気低迷などを理由として凍結されていた。 もともと、世界で先駆けてNAND型フラッシュメモリを開発し、製品化した東芝が、1992年(平成4年)に初めて量産を開始したのは岩手東芝エレクトロニクス(現・ジャパンセミコンダクター岩手事業所)においてであり 、約四半世紀の時を経て、NAND型フラッシュメモリの量産拠点が岩手に戻ってくることとなった。 脚注 [ ] []• business. toshiba-memory. com. 2019年7月19日閲覧。 (日本経済新聞 速報、2017年1月27日)• (東芝、2016年12月27日)• (Yomiuri Online、2017年4月1日)• (東芝、2017年8月31日)• (ブルームバーグ、2017年9月7日)• (東芝、2017年9月28日)• 東芝メモリ 2018年8月1日. 2018年8月3日閲覧。 日本経済新聞社 2018年8月1日. 2018年8月3日閲覧。 2009年12月4日閲覧。 2009年12月4日閲覧。 (東芝、2017年4月3日閲覧)• (東芝、2016年7月15日)• (東芝、2016年7月13日)• 東芝メモリ 2018年9月19日. 2018年9月22日閲覧。 東芝 2017年9月6日. 2017年10月14日閲覧。 東芝メモリ 2018年7月24日. 2018年8月4日閲覧。 PDF. 岩手日報. 2017年9月6日. 2017年10月14日閲覧。 東芝 2008年2月19日. 2017年10月14日閲覧。 河北新報. 2017年9月7日. 2017年10月14日閲覧。 東芝未来科学館. 2017年10月14日閲覧。 外部リンク [ ]•

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キオクシアって何?社名から「東芝」が消えた企業たち|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

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日韓の半導体原材料輸出入問題はたいしたこと無いと語り、また2020年TSMCが躍進し、日本の半導体メモリ業界や世界の半導体ロジック業界の再編があると語る泉谷氏、まだまだ泉谷節が続く。 泉谷節の冒頭部分は、以下を参照願います。 今回は、この続きです。 半導体も同じである。 ただ、半導体の原料の多くを日本に依存している。 韓国は、今回の日本からの半導体材料の輸出規制強化で、あらためてわかったことだろう。 つまり、韓国の半導体産業は、日本から原材料を輸入し、韓国で半導体を生産し、中国輸出する。 中国は、韓国製の半導体を使って、スマートフォンやクルマの電子機器などを組み立てて、それを中国国内または海外へ輸出し、販売する。 しかし、2019年、中国からの輸出が減り、中国国内の組立生産量が後退し、半導体のメモリ不況が到来した。 韓国の半導体メーカの陥った負の流れに対し、日本、韓国、中国、米国や海外との関係を示した「非常に簡単な図」で、泉谷氏は語った。 また、泉谷氏は、経済産業省から入手した戦略物資150項目のリストのうち85項目が半導体・FPD関連であることを示した。 まず、その一部を示すと、半導体のマスクやマスク用のガラス、シリコンウェハ、LCD遮光シール、半導体レジスト、半導体実装向けエポキシ樹脂、半導体用真空ポンプなどがある。 ただ、こうした材料や設備部品も、今回日本が行った韓国向けの規制強化対応による影響は小さいだろうと、泉谷氏は述べた。 例えば、レジストは、最先端のEUVだけである。 まだ韓国でEUVの露光を行う製品は、最先端半導体製品の一部である。 多くの汎用メモリは、まだEUVが不要である。 また、JSRの主力工場は、日本でなく、ベルギーだから、日韓の輸出入の規制対象外だと言うのが、泉谷氏の考えである。 【5】2020年、TSMCが躍進 泉谷氏が2020年躍進すると注目しているのがTSMCだとした。 そして、ちょうどこの講演のあった1月17日、日経新聞の朝刊に掲載されたTSMCが米中双方から引っ張りダコだとする記事を「良く分析されている」褒めていた。 2019年、TSMCだけ設備投資が大きく伸びた。 具体的には、2019年7-9月の投資が伸びたことを指している。 このことから、投資した半導体製造装置が立ち上がる2020年に、TSMCは5GやIoT向けの半導体チップの受託生産を増やすものと、泉谷氏は考えている。 そして、TSMCは、世界の半導体生産額1位を続けてきたインテルやサムソン電子を超えたと断言した。 更に、TSMCを抱える台湾の半導体メーカの半導体市場の総シェアは、韓国や米国、そして日本よりも大きい。 泉谷氏は、本当にベタ褒めだった。 まあ、ここまでは、多くのアナリストが異論無い意見である。 さらに、この後、泉谷氏は、いつもの「節」で、日経新聞と同じことを語った。 米国内でインテルに対抗心を持つAMDは、TSMCでの製造委託を強めている。 その結果、泉谷氏は、一つの疑問を聴講者たちに投げかけた「インテルより半導体生産技術力が上のTSMCだが、残されたインテルは、TSMCと同様の半導体生産技術を自前でできるのか? また、TSMCがザイリンクスの設計する米国軍事用の半導体チップの生産を受けたことにも言及し、米国政府がTSMCに対し、米国国内に軍事用の半導体チップをつくるための半導体生産ラインをつくるように要請していることが現実に動くだろうと語った。 そして、何れ米国にTSMCが1兆円規模の投資をすることになるだろうと。 ただ、一方で中国もTSMCを狙っているから、米中でTSMCの取り合いになると。 日経新聞の押し売りのような内容だが、ここも素直に聞ける。 ただ、この後に、泉谷氏がちょっと面白い情報を投げかけた。 【6】もう一度、半導体メーカ再編へ 最近の日本の半導体メモリメーカの動きについて、泉谷氏が注目した。 まず、簡単なところから、DRAMのマイクロンが、広島に新工場を建設したが、さらに東広島に工場建設し広げるのではないかと述べた。 更に、東芝から独立したNANDを生産するキオクシアと四日市で一緒に開発と生産を行っているウェスタンデジタル社 WD だが、このWDがマイクロンに買収されるかもしれないことを取り上げた。 WDがマイクロンと組んでNANDを生産するようになるとどうなるのか、泉谷氏は注目している。 WDがキオクシアと離れることはないだろう。 そのため、マイクロン、WDそしてキオクシアのNANDメモリ連合体ができる。 このとき、メモリのシェアは、サムソンを抜くかもしれない。 また、この構図に対して、SKハイニックスはどうするのか。 ここも注目だと、同氏は言う。 泉谷氏は、次世代メモリ開発でSKハイニックスとキオクシアが長年協力していることを知って述べている。 何れにしても、2020年、メモリ業界の再編が来るかもしれないと言う。 もし、この連合体構想が本当に進むとなると、NANDの技術提携する上で、キオクシアがマイクロンの高いNAND技術力を知るだけに、難しい選択だと思う。 泉谷氏は、2019年、キオクシアのNANDの売上と利益が前年比で大きく減らしたことから、設備投資で行き詰まり、マイクロンと提携すると読んでいるようだ。 ただ、キオクシアの売上減について、泉谷氏も少し読み違いしているため、講演終了後、同氏と直接会って是正しておいた。 まだ泉谷節が続きますが、長くなるため、もう一度区切ります。 続きは、 その3 へ。 AKIYAMA.

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